Toolly手取り計算
月収または年収、雇用形態、都道府県、賞与の有無を入力するだけで、税金・社会保険料を差し引いた概算の手取り額を計算します。
使い方
- 1月収または年収を入力します。
- 2雇用形態・都道府県・賞与の有無を選択します。
- 3概算の手取り額、税金、社会保険料の内訳が表示されます。
計算方法・変換方法
手取り額は「額面の給与 − 社会保険料 − 所得税 − 住民税」で求められます。本ツールでは、入力された月収または年収をもとに、それぞれの控除額を概算して差し引いています。
社会保険料は健康保険・厚生年金保険・雇用保険（40歳以上は介護保険）で構成されます。健康保険料率は加入する健康保険組合や協会けんぽの都道府県支部ごとに異なるため、都道府県の選択によって結果が変わります。厚生年金保険料率は全国一律です。
所得税は、給与収入から給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除などを差し引いた課税所得に、累進税率を適用して算出します。課税所得が増えるほど税率が段階的に上がるため、額面が増えても手取りが同じ割合では増えません。
住民税は前年の所得に対して課税され、所得割（おおむね10%）と均等割で構成されます。前年の所得に基づくため、社会人1年目は住民税がかからず、2年目から差し引かれて手取りが減るのが一般的です。
一般に、額面に対する手取りの割合は年収300万〜600万円の範囲でおおよそ75〜80%程度になります。年収が高くなるほど、累進課税により手取り率は下がっていきます。
利用例
- 転職先から提示された年収から、実際に振り込まれる月額の目安を知る
- 昇給やボーナスで手取りがどれくらい増えるかを試算する
- 住宅ローンや家賃の予算を、額面ではなく手取りベースで検討する
- 月収から年収へ、年収から月収へ、生活設計のために換算する
よくある質問
注意事項
- ・本ツールの結果は概算です。扶養家族の人数、生命保険料控除、住宅ローン控除、iDeCoや企業年金などの制度によって、実際の手取り額は変動します。
- ・住民税は前年の所得を基準に課税されるため、就職1年目や年収が大きく変わった年は、実際の金額と差が出やすくなります。
- ・健康保険料率は年度ごとに改定されます。最新の正確な料率は、加入している健康保険組合や協会けんぽの発表をご確認ください。
- ・正式な金額は勤務先の給与明細や、税務署・自治体の情報でご確認ください。